CTOの年収はいくら? 調べ方で変わる幅
CTOの年収の目安は、転職エージェント1社の実績で平均約1,700万円です。
求人サイトに載った求人の中央値では、約1,000万円です。
会社の規模や、役員かどうかでも変わります。
CTO(最高技術責任者)は、会社の技術面のトップに立つ役職です。
1つの数字で言い切れないのは、CTOの仕事の重さが会社ごとに大きく違うためです。
社員30人のスタートアップと数千人の大企業では、同じCTOでも責任の範囲が大きく違います。
この記事で分かること
・CTOの年収の目安と、数字の読み方
・CTOの役割と、CEO・CIO・VPoEとの違い
・年収を分ける会社の規模・役員かどうか
・エンジニアからCTOへ進む道と、求められるスキル
数字の出どころを分けて読む
公的な統計には、CTOだけの年収を集計したものが見当たりません。
そのため、目安は転職会社や求人サイトの公表値になります。
| 出どころ | 年収の目安 | 数字の性格 |
|---|---|---|
| JACリクルートメント | 平均 約1,700万円前後 | 同社の転職の実績(2024年1月〜2026年2月) |
| Indeed | 約1,000万円 | 掲載求人4,080件の年収の中央値(2026年10月2日更新) |
JACの数字は、ハイクラス転職を扱う会社1社の実績です。
Indeedは「平均年収」と表示していますが、注記では「技術責任者/CTO」の求人の中央値です。
どちらも業界全体の平均ではなく、集め方の違う2つの目安として見るのが安全です。
参考
・JACリクルートメント「CTO(最高技術責任者)の転職事情」(二次情報。同社の実績)
・Indeed「技術責任者/CTOの給与」(二次情報。掲載求人の中央値)
(2026年10月5日に確認)

CTOとは 事業会社の技術のトップ
CTOは「Chief Technology Officer」の略で、会社の技術戦略に責任を持つ役職です。
日本語では「最高技術責任者」と訳されます。
CTOは、会社法で決められた役職ではありません。
会社法が定めるのは取締役などの役員で、CTOは会社が自由に付ける肩書きです。
そのため、取締役を兼ねるCTOもいれば、部長級の社員としてのCTOもいます。
CTOの主な役割
CTOが担う仕事は、会社の段階で変わります。
創業期は自分でコードを書き、会社が大きくなるほど組織と戦略の仕事が増えます。
- 技術戦略:どの技術で事業を伸ばすか決める
- 開発組織づくり:エンジニアの採用・育成・評価の仕組み
- 経営との橋渡し:技術の判断をCEOや役員に説明する
- 技術的な判断の責任:障害・セキュリティ・技術の負債への対応
事業会社のCTOは、技術を「事業の成長」に結びつける役割です。
受託開発では決まった仕様を作って納めることが中心ですが、事業会社のCTOは事業の結果まで見ます。
CEO・CIO・VPoEとの違い
似た役職との違いを、ここで整理しておきます。
| 役職 | 主な責任 |
|---|---|
| CEO(最高経営責任者) | 会社全体の経営 |
| CTO(最高技術責任者) | 製品・サービスの技術と技術戦略 |
| CIO(最高情報責任者) | 社内の情報システム・IT基盤 |
| VPoE(エンジニアリング担当の責任者) | 開発チームの運営・採用・育成 |
CTOは「何を作るか」の技術、VPoEは「どう作る組織か」を見ると分けると分かりやすくなります。
小さな会社では、CTOが両方を兼ねることもあります。
参考
・会社法(役員・取締役の定め):e-Gov 法令検索
(2026年10月5日に確認)

CTOの年収を分けるもの
CTOの年収は、主に会社の規模・成長の段階・役員かどうかで変わります。
会社の規模による差
JACの公表値では、平均の決定年収(転職が決まったときの年収)は会社の規模で次のように分かれます。
| 会社の規模 | 平均の決定年収(JACの実績) |
|---|---|
| 大企業 | 約2,600万円 |
| 中堅企業 | 約1,500万円 |
| 中小企業 | 約1,300万円 |
この実績では、大企業と中小企業の平均に2倍ほどの差があります。
1社の実績の平均で、業界全体の差を示す数字ではありません。
スタートアップは株を含めて考える
創業まもないスタートアップでは、給与を抑え、株で報いることがあります。
よく使われるのが、ストックオプション(自社株を決まった値段で買う権利)です。
上場などで株の価値が上がれば大きな収入になりますが、価値が付かないこともあります。
そのため、スタートアップのCTOの年収は、給与だけでは比べにくい数字です。
給与と株の取り分を、分けて確かめることが大切です。
役員のCTOと社員のCTOで扱いが変わる
取締役を兼ねるCTOは、給与ではなく役員報酬を受け取るのが基本です。
取締役は、原則として雇用保険の被保険者になりません(ハローワークの説明)。
社員のCTOでも、部長級なら「管理監督者」として扱われることがあります。
管理監督者には、労働時間・休憩・休日の規定が当てはまりません(労働基準法41条)。
ただし、深夜労働の割増賃金は支払いの対象です。
注意
年収が上がっても、残業代や雇用保険の扱いが変わると、手取りや保障の比べ方も変わります。
管理監督者かどうかは、肩書きではなく働き方の実態で判断されます。
迷ったときは、内定先の人事や労働基準監督署に確かめましょう。
参考
・北海道ハローワーク「雇用保険の被保険者の種類と要件」(法人の役員の扱い)
・労働基準法 41条(労働時間等に関する規定の適用除外):e-Gov 法令検索
(2026年10月5日に確認)

エンジニアからCTOへの道
CTOへの道は1本ではありません。技術の深さに加えて、組織と事業を見る経験が求められます。
よくある3つの道筋
- 事業会社でテックリード、開発の責任者を経てCTOになる
- 創業期のスタートアップに初期メンバーとして入り、会社と一緒に育つ
- 大きな会社で技術部門の長を務め、別の会社にCTOとして移る
どの道でも、手前の役割で実績を積んでおくと、CTOの求人に応募するときの材料になります。
求められるスキル
- 設計から運用まで、技術を広く判断できる
- 事業の数字(売上・費用)と技術を結びつけて話せる
- 採用・育成・評価など、開発組織を作れる
- 技術を知らない経営陣に、判断の理由を説明できる
エンジニアとしての技術力は前提で、そのうえで組織と事業を語れるかが見られます。
手を動かす時間は、会社が大きくなるほど減っていきます。
CTOの求人で確かめること
CTOの求人は、同じ肩書きでも条件の幅が大きいものです。
年収の額だけでなく、次の点を面談で確かめておくと、入ってからの食い違いを防げます。
- 取締役を兼ねるのか、社員としての役職か
- 給与と、ストックオプションなど株の取り分
- 開発組織の人数と、採用の予算をどこまで任されるか
- 技術の選定や開発の進め方を、誰が最終的に決めるか
「CTO」でも、実際は開発リーダーの役割に近い求人もあります。
肩書きより、任される範囲と決める権限を見て比べましょう。
SES・SIerの経験で活きるもの
SES・SIerの現場で積んだ経験にも、CTOの仕事につながるものがあります。
要件の整理、客先との合意、見積もり、複数の会社との調整は、経営との橋渡しにつながる力です。
上流工程やPMの役割へ進む道は、こちらの記事にまとめています。
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上流工程とは?要件定義・設計からPMまで、エンジニアが上流へ進む道
上流工程とは何かを、工程の流れと下流との違いから説明します。実装やテストが中心のエンジニアが今の現場で上流の経験を積む方法、PM・PMO・テックリードという行き先、転職の準備までまとめました。
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AIの時代にCTOに求められること
AIでコードを書く作業は速くなりつつあります。
どのAIツールを、どの工程に、どんな安全策で入れるかを決めるのは、技術の責任者の仕事です。
作業が速くなるほど、技術を事業の判断に結びつける役割は大きくなります。

自分の働き方に引き寄せると
CTOは遠い役職に見えるかもしれません。
ただ、「技術で事業に責任を持つ」働き方は、事業会社なら若手のうちから経験できることがあります。
自社のサービスを作る会社では、作った機能の売上や利用者の数が、自分の仕事の結果として見えます。
事業会社のエンジニア全体の年収は、こちらの記事でSIer・SESと比べています。
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事業会社のエンジニアの年収 SIer・SESと比べてどうか
事業会社のエンジニアの年収は、業界と会社の規模、給与制度で決まります。厚生労働省の統計で水準を示し、SIer・SESとの決まり方の違いや、転職で上がる場合・下がる場合を整理します。
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事業会社・自社開発へ移る道
受託や客先常駐から、事業会社・自社開発へ移る選択肢は、こちらで整理しています。
すぐに動く必要はありませんが、自分の次の一歩を考える材料になります。
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自社開発・事業会社への転職 SES・SIerから移ると仕事・評価・年収はどう変わるか
自社開発は、自社のサービスを自分たちで作って育てる働き方です。SES・SIerから転職すると仕事・評価・年収がどう変わるか、書類で落ちやすい理由と通る準備、向いている人を説明します。
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まとめ
・CTOの年収は、転職エージェント1社の実績で約1,700万円、求人の中央値で約1,000万円が目安
・会社の規模・株の取り分・役員かどうかで、同じCTOでも中身が違う
・まずは手前の役割(テックリード・開発の責任者)で、組織と事業を見る経験を積む