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フリーランスで案件がないときの選択肢 待つ・下げる・戻る

フリーランスで案件がないとき、まず考えること

フリーランスで案件がないときの選択肢は、「待つ」「条件を下げる」「正社員などに戻る」の3つです。どれを選ぶかは、手元の資金と、案件が決まらない理由で決まります。

フリーランスエンジニアにとって、案件の切れ目は収入の切れ目です。
仕事が途切れると、焦って最初に来た話に飛びつきたくなります。

ただ、選び方を間違えると、次の契約まで条件の悪さが続くことがあります。
先に「いつまで待てるか」と「なぜ決まらないか」を整理しましょう。

この記事で分かること

・案件がないときに、何か月待てるかの出し方
・フリーランスの仕事が決まらない原因の分け方
・待つ・下げる・戻る、それぞれの進め方
・収入がない間に確かめたい公的な制度

手元の資金で「待てる期間」を出す

待てる期間 = すぐ使える貯金 ÷ 1か月の支出で、おおよその月数が出ます。
支出には、生活費のほか、国民健康保険料・国民年金保険料・住民税も入れます。
フリーランスは、案件がない月もこれらを自分で払うためです。

たとえば、貯金300万円で、支出が月30万円なら、待てる期間は10か月です。
数字は計算しやすい例です。
残りが3か月分を切る前に次の手を決めると、次の契約や選考に時間がかかっても慌てずに済みます。

案件が決まらない原因を分ける

理由が自分の外にあるか、内にあるかで、取るべき手が変わります。

  • 時期:新しい案件の募集が少ない時期に当たっている
  • 条件:単価・フルリモート・週の稼働日数の希望が、案件と合っていない
  • スキル:求められる技術や経験年数と、自分の経験がずれている
  • 見せ方:スキルシート(経歴書)や面談で、実績が伝わっていない
ノートPCでスキルシートを見直し案件に応募する手元

待つ 条件を保って案件を探し続ける

資金に余裕があり、理由が時期や見せ方にあるなら、条件を保って待つのが合います。
待つ間は、フリーランスとしての案件獲得の営業活動を広げておきます。

探す経路を増やす

エージェントは1社だけでなく、複数を使うと、紹介される案件の幅が広がります。
過去のクライアントや、会社員のころの同僚への連絡も、案件獲得の近道になることがあります。

エージェントのマージンや複数登録の注意点は、こちらの記事にまとめています。

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スキルシートと実績の見せ方を直す

担当した工程・チームの人数・使った技術・成果を、案件ごとに書くと、実績が伝わりやすくなります。
GitHubなどで作ったものを見せられるなら、ポートフォリオとして添えましょう。

面談で落ちる理由が分からないときは、エージェントに聞いてみてください。
案件の探し方の全体は、こちらの記事で説明しています。

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待つ間にスキルを足す

案件の募集で求められる技術が、自分のスキルと少しずれているなら、待つ間に埋められます。
クラウドの資格や、よく求められるフレームワークを触っておくと、応募できる案件が増えることがあります。

短い期間の仕事や、知人からの小さな仕事でつなぐのも1つの方法です。
フリーランスとしての実績が途切れないので、次の面談でも話しやすくなります。

ポイント

待つときも、「いつまで待つか」の期限を先に決めておきましょう。
期限が来たら、下げる・戻るの検討に移ります。

電卓と書類を並べて単価や条件を見直す

下げる 単価や条件をゆるめて決める

資金が減ってきた、または希望の条件で案件が少ないなら、条件を下げて決めるのも手です。
ゆるめる条件は、単価だけではありません。

どの条件をゆるめるか

  1. フルリモートを、週に何日かの出社までゆるめる
  2. 使いたい技術を、経験のある技術の案件まで広げる
  3. 単価を、下げてよい下限を決めたうえで下げる

単価を最後にしたのは、一度下げた単価が、次の契約で基準にされることがあるためです。
出社や技術の条件をゆるめるだけで、決まる案件が増えることもあります。

注意

下げる前に「ここより下なら会社員に戻る」という線を決めておきましょう。
線がないまま下げ続けると、フリーランスの手元に残る額が、正社員の年収を下回ることがあります。

AIで変わる案件と、残る仕事

AIで、定型的な実装やテストの作業は速くなっています。
要件の整理や設計、客先との調整まで任せられるエンジニアは、案件の選択肢を保ちやすい傾向があります。
条件を下げるときも、経験を積める工程の案件を選ぶと、次の単価交渉の材料になります。

オフィスのソファでノートPCを開き面談に備える

戻る 正社員・派遣という選択肢

フリーランスの仕事がない期間が長く続きそうなら、正社員に戻るのも1つの選択です。
フリーランスとして独立したことは、失敗ではありません。
フリーランスの案件で積んだ経験とスキルは、正社員の選考でも評価の材料になり得ます。

正社員に戻るときの年収の見方や戻り先の選び方は、こちらの記事にまとめています。

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面接で聞かれること

選考では、なぜフリーランスになり、なぜ今戻るのかをよく聞かれます。
「案件がなかったから」だけでなく、正社員で何をしたいかを添えて話すと伝わりやすくなります。

フリーランスの期間は、どんな案件で何を任されたかを具体的に話せると強みになります。

派遣という間の選択肢

正社員の選考に時間がかかるときは、派遣で働きながら探す道もあります。
派遣会社に雇われて働くので、毎月の給料を得ながら次を考えられます。
働く時間などの条件を満たせば、社会保険にも入れます。

派遣とSES・フリーランス・正社員の違いは、こちらの記事にまとめています。

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案件を探しながら転職活動もする

ここがポイント

待つことと戻ることは、どちらか1つに決めなくてもかまいません。
案件探しと転職活動を並べて進め、先に条件の合う方を選ぶやり方もあります。

どちらに進むか迷うときは、次の働き方 診断で方向を確かめることもできます(無料・約3分)。

役所の手続き用の書類にペンで記入する手元

収入がない間に確かめたい公的な制度

フリーランスの仕事がない間の収入の減りは、公的な制度で一部を補えることがあります。
どれも条件があるので、お住まいの窓口で確かめましょう。

国民年金保険料の免除・納付猶予

収入が減って保険料を払うのが難しいときは、国民年金保険料の免除や納付猶予を申請できます。
免除は、全額・4分の3・半額・4分の1の4種類です。

事業をやめたときなどは、本人の前年の所得を問わずに免除を受けられる特例もあります。
配偶者や世帯主の所得は審査されます。

未納のままにせず申請すれば、全額免除の期間も年金額の2分の1が反映されます。
免除された分は、10年以内なら後から納められます(追納)。

住居確保給付金

住居確保給付金は、家賃を自治体が補助する制度です。
事業をやめてから2年以内の人などが対象で、収入と資産、求職活動などの条件があります。

支給の期間は原則3か月で、最長9か月です。
相談の窓口は、お住まいの地域の自立相談支援機関です。

独立してまもない人は雇用保険の特例も

会社を辞めたあとに独立した人は、受給期間の特例を申請していることがあります。
事業をしていた期間(最長3年)を、失業手当の受給期間に数えない特例で、2022年7月に始まりました。

特例の申請は、原則として事業を始めた日などの翌日から2か月以内です。
申請していれば、廃業したあとに失業手当(基本手当)を受けられる場合があります。
再就職手当を受けていないことなど、ほかにも条件があります。

参考

・日本年金機構「国民年金保険料の免除制度・納付猶予制度」
・厚生労働省「住居確保給付金のご案内」(生活困窮者自立支援制度)
・厚生労働省「離職後に事業を開始等した方は雇用保険受給期間の特例を申請できます」
(2026年10月5日に確認/制度の条件は変わることがある)

迷ったときは、年金事務所・市区町村の窓口・ハローワークに相談できます。

まとめ

・まず「待てる期間」と「決まらない原因」を整理する
・待つ・下げる・戻るは、資金と理由で選ぶ。並べて進めてもよい
・収入がない間は、年金の免除などの制度を確かめる

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